iDeCoの受け取りは、一時金または年金もしくは一時金と年金を組み合わせて受け取るかを選択できます。
一時金と年金では受け取ったときにかかる税金の計算方法がそれぞれ違います。
今日は年金で受け取った場合の税金の計算はどのようになるのかについてご紹介します。
iDeCoを一時金で受け取った場合などの記事についてはこちらです。
➡iDeCoや小規模事業共済金の一括受取は退職所得になる。税金がいくらかかるか計算式を確認しよう
公的年金等の雑所得
iDeCoを年金で受け取ると、税金の計算上、公的年金等の雑所得になります。
この公的年金等の雑所得は、他の所得と合算して税金を計算します。（総合課税方式といいます）
公的年金等の雑所得は次の計算式で求めます。
- 収入金額－公的年金等控除額＝公的年金等の雑所得
収入金額は、国民年金や厚生年金などのiDeCo以外の年金収入がある場合は、合算して計算します。
収入金額に応じて次の速算表に当てはめて公的年金等の雑所得を算出します。
公的年金等に係る雑所得の速算表
公的年金等の雑所得の金額の計算後、他の所得がある場合は合算して税率を乗じて税金を計算します。
具体例
それでは具体的な数字で公的年金等の雑所得の金額を計算してみましょう。
①年間の年金収入
- iDeCo 1,000,000円
- 厚生年金 3,000,000円
②受取者の年齢65歳
収入金額はiDeCoと厚生年金を合算します。
1,000,000円＋3,000,000円＝4,000,000円
次に上記の速算表を使って公的年金等の雑所得の金額を算出します。
65歳以上、収入金額が4,000,000円なので、
4,000,000円＊０.75ー375,000円＝2,625,000円
となります。
この2,625,000円と他の所得を合算した後、税率を乗じて税金を計算します。
まとめ
今日はiDeCoを年金で受け取った場合について、税金はどのように計算されるのかをご紹介しました。
受け取るときの状況にもよりますが、受け取り時については年金よりも一時金として受け取るほうが税金負担は少なくなるケースが多いと思います。
ただし年金での受け取りの場合、まだ受け取ってない金額については、引き続き非課税で運用できます。
また一時金と年金を組み合わせて受け取ることで税金負担をうまく抑えることができるケースもあります。
どのパターンがお得なのかは、将来の受け取るときの状況によりますが、どのように税金が計算されるのかを知っていれば、いざ選択するときの判断材料として有効です。
iDeCoは税金面で優遇されている制度です。
資産形成に有効に活用しましょう。
